税理士試験の受験に際し、選択科目をどのような基準で選んだらいいのか、いくつか提案したいと思います。最初に改めて選択科目について決められていることを確認しておきましょう。

まず必須科目として、「簿記論」と「財務諸表論」があります。次に、いずれか選択必修科目として、「所得税法」あるいは「法人税法」があります。もちろん両方選択することも可能ですがいずれも質量ともたっぷりの科目なため、どちらかにした方が賢明かもしれません。

そのほか、同時受験ができない科目として、「消費税法」又は「酒税法」、「住民税」又は「事業税」があります。これは科目合格していれば、次はいずれか受験は可能ですが、敢えて選択する必要もないと思われます。

それでは、これからいろいろな条件で決まってくる選択科目のパターンについてご紹介しましょう。一番オーソドックスな選定は、必須の「簿記論」と「財務諸表論」のほか、「法人税法」、「所得税法」そして「消費税法」。この組み合わせは、標準的な会計事務所で好まれるパターンです。

「法人税法」と「所得税法」はいずれか選択すべき科目と規定されていますが、いずれもボリュームある科目で、両方の選択は受験勉強はかなりハードになりますが、実務についた時付随する業務として「法人の税務顧問サービスもしくは個人の確定申告相談」がメインとなる事も考えると両方に詳しくなっていることはかなり有利に働きます。

科目合格段階でも、就職時の採用担当者に積極性をアピールでき好印象を与える可能性大です。さらに、大規模税理士事務所では、「法人税法」はかなり深堀された知識が要求されるため、必須科目と同様と考えておいた方がいいかもしれません。

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